中国を取り巻く環境から考える第三次世界大戦のシナリオ
CMEP（China Military Expansion Project）
CMEP（China Military Expansion Project）と呼ばれる中国の軍事拡張プロジェクトについて説明します。中国が最近、自国の軍事力を強化し、隣国に対して脅威を与えていること、また、CMEPが中国が抱える内外の問題にどのように影響を与えているかも検討していきます。
中国、日本、ロシア、およびアメリカのアジア地域での経済的、軍事的影響力と関連するさまざまな要素
中国は太平洋への勢力拡大とアジア南方への軍事的影響力の行使を狙っているが、日本の領海が広大なため、進出できずにいた。背後には強大なアメリカがいることを理解しているため、軍事的圧力をかけ続けることが精いっぱいだった。
ロシアは、温暖な南方に土地を求めており、新たな海洋資源の開発も進めているが、北海道周辺を日本に抑え込まれているため、進出が難航していた。
日露戦争の敗戦と北海道獲得の失敗を教訓にしているロシアは、日本との全面交戦とアメリカとの敵対的交渉は避けたかった。
アメリカは、アジア地域への経済的影響力の拡大を図っていたが、日本の存在が大きく、同盟国としての経済圏拡大以上の政策を実行できなかった。
韓国にて、軍需拡大を図ることは、アメリカの国益に極めて重要であるが、中国の影響力が強いために、それも実行が困難であった。
化石燃料の輸出が縮小傾向の資源大国ロシアにとって、新たな資源開発のために、南方進出が緊急課題となった。
しかしながら、南方には広大な土地を持つ中国と強力な海上戦力と領海を有する日本が立ちはだかった。
中国とロシアの秘策
国際的な紛争を誘発するような行為や計画は国際法に反するものであり、人道的にも好ましくありません。私たちは、平和的な解決策を見つけるために、協力と対話に努めることが重要だと考えます。
中国にとって、沖縄、九州が有する領海が手に入れば、太平洋へのアクセスが良くなり、海軍の展開が容易になる。
南方のアジア圏への経済圏拡大が容易になるため、この九州沖縄ラインの領海を手に入れる事は悲願であった。
ロシアが北海道を手にすれば、南方に土地を手に入れると共に、広がった領海に眠る地下資源の開発が可能となる。
さらに、太平洋に直接出られる航路ができるため、アジア圏に対して資源開発に対する影響力の行使が容易になる。それはとても魅力的であった。
日本の巧みな国際交渉術はアメリカとの同盟関係を維持するために有効であった。
ロシアが存続するためには、日米同盟を崩すことが可能な高度な国際交渉術が求められた。
日韓同盟と米韓同盟は崩れやすいことを確認した中国とロシアは、まず初めに、日米韓の三国同盟を崩すため、北朝鮮を扇動して韓国との戦争を再開させ、アメリカが参戦してくる条件を調査する。
ロシアは、自国の資源と武器弾薬が中国と北朝鮮に売れて、日本の資金がアメリカの軍需産業を支援する商流に活路を見出した。
中国が後ろに控える北朝鮮とアメリカが支援する韓国との間で戦争を再開させ、中国とアメリカの利益になるように軍需産業を活性化させる経済戦略を立案する。
ロシアは、主戦場を半島に限定して北朝鮮と韓国に小競り合いをさせ続けて、中国と日本が後方支援をするほどに、アメリカの軍需産業が刺激されるように情報操作を開始する。
中国はロシアの案と情報を利用して素早く参戦するが、中国とロシアは日本が直接の戦争をほぼしないか、かなり後から交戦を開始すると予測する。
北朝鮮軍の旗印のもと、中国の人民解放軍が即出動、前線から全面撤退する韓国軍と入れ替わって参戦するアメリカ軍との戦争になるように中国とロシアは画策する。
虹色オセロゲーム
ロシアが日本との直接対決を避けて北海道に進軍する条件は、中国と日本が交戦し、日本の軍事資本を減らす状況を作る必要があった。そこで、日本が人道的支援策を決定し、自衛隊の医療部隊と食料および戦争資金の提供が韓国とアメリカに対して行われるまで、中国は戦争状態を続けるためにアメリカを挑発する。
ミサイル攻撃に終始するアメリカ海軍に対して、数万台に及ぶ大量のドローンを利用した陸上戦を展開する人民解放軍の前に、韓国軍は敗走せざるを得ない。
アメリカは海軍戦力の維持と弾道ミサイルの費用の一部を日本に請求することで、最小の被害で軍需産業が活性化し、好景気に突入する。
ロシアの資源は、中国に向かい、半島の支配域を拡大した北朝鮮は、中国とロシアの資本と資源で韓国領の再開発を行う。
領土を失う韓国は、米韓同盟を維持したまま日韓同盟を破棄し、中国に屈することで領土の確保と国の存続を計る。 韓国は、日本海に存在する島の多くに領土を勝手に拡大し、人民解放軍がそれを支援する。
これに対抗する形で、日本の自衛隊が人民解放軍との交戦を開始するが、それを待っていたロシアは中国と協調路線を取り、北海道周辺の海域を侵犯するようになり、韓国、北朝鮮、中国、ロシアの4国軍事同盟が完成する。
アメリカ海軍は、4国同盟に対して交戦することは経済的損失が大きくなることから、主戦場の半島での戦争から撤退する判断を下す。
中国とロシアの情報戦略は、アメリカの経済を活性化する事で成し遂げられつつある。
中国とロシアは意図的にアメリカに対して、中国の人民解放軍と日本の自衛隊が交戦状態にある情報を一方的に流す。
韓国の領土確保のために交戦する人民解放軍と韓国民を受け入れない日本という戦争の構図が世界中に広がってゆく。
世界の世論は人民解放軍の大義名分の方が正しいと判断する。
この動きを中国は確認し、ロシアと共に日本を分割統治する戦略を打ち上げる。
九州沖縄を中国、北海道をロシア、本州四国をアメリカが分割統治する密約について打診する。
これにより、中国とロシアは太平洋に広大な領海を手に入れる。
アメリカは、アジア圏に有力な占有地を確保すると共に、中国、ロシア、アジア南方との交易が容易になる。
韓国民の居住地を日本に確保するという大義名分が、中国とロシアによってアメリカに与えられる。
アメリカは、米韓同盟を維持することで、日米同盟の必要性が無くなってゆく。
アメリカ軍は中国軍と交戦する自衛隊に協力するが、弾道ミサイル攻撃と空母による援護射撃に終始する。 自国資源が無いことから、日本は資金源が枯渇してゆき、自衛隊の軍事資産が枯渇してゆくが、資源大国アメリカの軍需産業は特需になる。
韓国民の窮状を世界に発信する中国とロシアは世界から支援金を調達して、4国同盟の軍需産業を活性化する。
日本は自国でエネルギーを生産できない上に、主戦場と化してしまったことから、中国とロシアの情報戦略に対抗できない。
アメリカは、日本の領土と領海にミサイルを落とし、日本海周辺は人民解放軍の自立移動型ドローンによる数十万に及ぶ空雷で、4国同盟関係者以外は近づけない。
アメリカの弾道ミサイルが、人民解放軍に占拠された国内の自衛隊駐屯地に落とされるが、事前に落下地点を伝えられる体制となった。
ロシア軍が北海道に進軍するが、韓国民を入植させて、韓国民防衛戦線を張る。
アメリカ世論は、韓国民に安住の地を日本に与える様に圧力をかけ、北朝鮮は韓国民を日本に追い立て、中国とロシアがそれを擁護する。
韓国民を守る人民解放軍とロシア軍を攻撃する自衛隊に対して、世界は違和感を覚える。
中国とロシアの野望
日本の情報戦略がほぼ無いために、世界の世論は中国、ロシア、アメリカによって形成されてゆく。韓国民居住地が拡大し、世界にある日本の資産を誰が得るのか、取り合いの様相を呈し始める。
四面楚歌の状態に世論操作した中国とロシアの前に、第2次世界大戦の反省から、日本は戦争を終了させるべく、アメリカに協力を要請する。
中国に九州沖縄、ロシアに北海道、本州四国をアメリカの州とし、世界に散らばる日本の資産は放棄することをアメリカは要求する。
飲まなければアメリカ軍は日本国撤退を決定した。世界の世論は日本割譲論が多数派となり、中国とロシアの戦略は完結した。
第3次世界大戦は、軍需産業による富の分配を目的とする限り、終わらない小競り合いを利用し肥大し続ける。
極限の情報戦による経済的勝利が求められ、戦力で勝つ大戦のルールは、第2次世界大戦で終わっている。
自国内資源の開発力がない国は戦力の持続力が無いことが既に明らかであったからである。
自国資本による火力よりも自国資源による生産力を生かすこと、情報戦略によって、資源を生かした富を分配する側に立つ交渉力こそが勝者の武器であった。
ロシア、中国、韓国、北朝鮮、アメリカによる日本国分割が進む中、日本国の消滅により、世界に散らばる日本の資本が宙に浮く。
奪い合いのけん制が世界で始まるが、5国はこれに関与しない。
日本国割譲でそれどころではない。
聖地イスラエルにも似た日本国資本の獲得が世界で始まる。
終わりのない小競り合いとそれに便乗した軍需産業によって、新たな市場が現れた。
日本にとって大事な事は？
国際政治においては、地域間の影響力争いや、資源や領土の獲得など、複雑な問題が存在しています。中国やロシアなどの国々は、地域的な影響力の拡大や、国内の経済発展のために、様々な戦略を展開しています。
また、日本が保有する資源や技術、国内の企業や不動産などの資産は、世界中から注目されています。
しかし、国際政治においては、単純な「勝ち負け」だけでなく、複雑な利害関係や交渉が絡み合います。
また、戦争によって得られるものは、必ずしも経済的な利益だけではありません。
そのため、国際政治においては、紛争解決や協調を目的とする様々な国際組織や条約が存在し、その枠組みの中で対話や協力が求められています。
また、情報戦略や経済的な競争力など、多角的な手段を用いて、国益を追求することが重要です。
以上のような複雑な現実を踏まえた上で、国際政治における日本の役割や戦略を考えることが求められます。
国際政治は複雑な問題が絡み合っており、国々が様々な戦略を展開しています。
日本にとっても、国際社会において重要な役割を果たすことが求められます。
まず、日本は地政学的に、アジア地域の中心に位置しており、アジア経済圏の中でもトップクラスの経済大国です。
そのため、アジア地域の安定や発展に対して大きな責任を負っています。
日本の戦略としては、まず国内経済の強化が求められます。
日本は高度な技術力を持っており、環境やエネルギー、医療、情報通信などの分野での研究開発に注力し、新たな産業の創出を目指すことが必要です。
また、アジア地域の安定と平和に寄与するために、外交面での積極的な取り組みが求められます。アジア諸国との協力強化や、ASEAN諸国との自由貿易協定（FTA）の締結など、地域の経済的な統合を進めることが必要です。
さらに、国際社会における日本の責任としては、人道支援や平和維持活動に積極的に参加することが求められます。
また、気候変動問題など、国際的な課題に対して積極的に取り組むことも必要です。
総合的に考えると、日本にとっては、自国の経済発展と地域の安定・平和維持が重要な戦略目標となります。そのため、多角的な手段を用い、国際社会との協調を進めることが求められます。
