習近平国賓来日忖度と武漢ウィルス拡大の影響で東京オリンピックが開催できない
2020年初頭からコロナウイルスが蔓延していますが、予想以上に回復することが出来ずに、2021年の東京オリンピック延期も中止を迫られます。習近平を国賓で招待し、日中友好新時代と中国ビジネスで金儲けをしようとする勢力にとって、習近平への忖度が日本での武漢ウィルスの被害を拡大させ逆に経済的な損失を被ったのは言うまでもありません。
当然、中国が先にコロナウイルスから経済活動を復帰させ、日本に対する圧力を強めてきます。
「何ならオリンピックを北京で開催しましょうか？」という外交圧力を中国は展開してきます。
しかし、親中派の議員が大半を占める日本では「中国からウイルスを蔓延させたんだろ！」という当たり前の主張さえ出来ず、なかなか解決策が生まれません。
2022年になると・・・
結局2021年に東京オリンピックは開催できませんでした。
何と中国はコロナウイルスにもがいている日本やアメリカの選手やスタッフを国内に入国させない措置を決定しました。
日本やアメリカ抜きでスポーツイベントを抜き開催することになりました。
アメリカの民主党は大激怒し、日本を仲間に引き入れ中国との全面戦争を画策します。
いわゆる、民主党やネオコンの背後にいるディープステートにとっても、中国共産党は世界秩序の維持のために早めに排除しなければいけませんでした。
ちなみに、トランプを支持するアメリカ保守派にとっても、中国の非道なおこいは遺憾の意を表することでしたが、トランプ落選後は彼らは政治的な影響力が無く、実際に戦争を仕掛けたのはリベラル派でした。
最初は経済政策から始まる
中国製品不買運動から始まったものの、あまり功を奏しないばかりか、日本国内では中国とくっ付いて金儲けをしようという財界からの不満の声が多くなりました。特に山本太郎に洗脳された左翼の若者は暴動を起こし始め収拾がつきません。
そこで、日本政府はドローンの使い方を若者に覚えさせ始め、またハッカーを大量に育成して、中国のネットワークシステムにダメージを与えようと画策します。
ちょうどそのころ、北朝鮮では政権がクーデターで崩壊し、日本に亡命する不法移民というか難民であふれかえってきました。
国境線を巡ってごたごたの中、アメリカと日本はドローンに小型爆弾を装着させて攻撃を開始したのです。
中国共産党政府も一枚岩ではなかった
中国も北京に核攻撃されると、一気に軍隊も四方に逃げ去り、収拾がつかなくなってきました。新たなウイルスをまき散らす手法に切り替え、コロナウイルスの時以上に収拾がつかなくなってしまいました。
結局中国も日本もアメリカもこの時を境に力は落ちる一方で、共倒れとなってしまいました。
何ということか、中国の次に人口が多いインドが躍進を遂げるに至り、世界はインドを中心に回っていくことになりました。
中国、アメリカは高齢化が進み、経済も疲弊して、衰退する一方となってしまったのでした。
そんな中、日本は独立し、ＭＭＴによる日本再建が可能となり、日本国新憲法の制定及び国防軍の創立、核武装など本来の日本を取り戻しました。
