抗中論とは?
抗中論とは、京都大学教授藤井聡によって提唱された令和の脱亜論である。脱亜論では、 中国と韓国と運命を共にするなと説かれているが、 抗中論では軍事的に巨大化する中国に対して、日本は徹底的に抵抗するという考えである。
抗中論が説かれた背景
近年の中国の軍事的な行動や、中国共産党の動きは、日本にとって目の前に迫った脅威である。中国はあからさまに香港や台湾、そして日本の領土である尖閣諸島や沖縄を狙い軍事的な圧力を強めている。
そして、2020年の日中首脳会談では中国の王毅外相が、尖閣諸島を軍事的な手段を使い奪いに行くということを記者会見で宣言したのに対して、 日本の外務大臣であった茂木敏充は、なぜか中国語で「ありがとう」と答える体たらくであった。
この茂木敏充の反応に対しては、日本の保守派は激怒し、徹底的な落選運動を行おうとしている。
これも、国内の反日勢力を打倒する抗中論に則った動きである。
日本の政治家の中国に対する問題は、基本的に中国とは日中友好なるものを唱え、中国と向き合い戦うことをよしとしていないことにある。
しかし、中国は明らかに日本を属国にして、支配しようとしているのが現実である。
中国は日本を属国にし、日本人を奴隷にすると、日本人に対しては確実にチベットやウイグルで行われているような非道的な扱いをするだろうと藤井聡教授は警鐘を鳴らし、それに対しては、日本は徹底的に中国に対抗して戦うしか選択肢がないと唱えている。
にもかかわらず、日本の政治家は中国に媚びて一切戦う意思を示していないことが大きな問題である。
抗中論の考え方
中国と対抗するためには、 まず第一に日本国内の敵である財務省が主導している緊縮財政を打破しなければいけない。日本政府の負債は、日本円建ての国債であり、日本円建ての国債によって財政破綻することはないからである。
むしろ、日本は25年以上の長きにわたるデフレ経済により疲弊しているため、 MMT理論に基づく機動的な財政出動が必要である。
そして、消費税を0%にし、経済力を底上げし、軍事を含めあらゆる分野に政府主導となって投資をし、中国資本による日本の企業の買収を阻止するとともに、中国依存の経済構造を脱却する必要がある。
そして、一般の民間人に対しては、中国と戦うという精神武装が必要であると考えているのである。
抗中論の根本的精神
抗中論を唱えるにあたって根本的な基本精神は、戦うことである。そして、戦わなければ生きることができない、戦って勝つことでしか自由に生きることができないと言う理論である。
具体的には、進撃の巨人に出てくる主人公のエレンとミカサが暴漢に襲われ誘拐されそうになった時に、エレンはミカサに対して「戦え、戦って勝たなければ生きることはできない」と言った。
このメッセージは我々、現代の日本人に対して問いかける言葉であり、国際政治の中で日本が日本として生き続けるには中国と徹底的に闘うしかないのである。
